MDMのメリットとは？MDMサービスを利用してデメリットを回避しよう

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスを業務で利用する機会は増えてきました。しかし、台数が多く、管理に手間取っているケースは多いといわれています。
そこで活用されているのがモバイルデバイスを管理できるMDMです。今回は、MDMの概要からメリットとデメリット、デメリットを解消する方法をご紹介します。

MDMとは

まずはMDMの概要と機能を解説します。

MDMとは

MDMとは「Mobile Device Management」の略称で、「モバイルデバイス管理」と訳されることが多くあります。企業が従業員に対して業務のために支給するスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスを管理するためのシステム全般を指します。

近年は、リモートワークが浸透し、オフィス以外の場所で働くケースが増えてきました。しかしモバイルデバイスを外部に持ち出すと、盗難や紛失による情報流出の危険や、不要なアプリケーションのインストールなどを通じた不正利用が生じる恐れがあります。

また、利用するアプリの配信や更新、セキュリティ管理などの必要性もあり、台数が増えるほど負担が大きくなっていきます。

MDMを利用することで、デバイス管理を効率的に実施することができるようになり、アプリや機能の利用制限や紛失・盗難などの情報漏洩防止など、モバイルデバイスの安全な運用管理が可能になります。

MDMの一般的な機能

MDMは一般的に、次の機能があります。

• モバイルデバイス紛失時の遠隔ロック機能や遠隔からのデータ消去を行うリモートワイプ機能
• モバイルデバイス管理を一元化するための設定管理機能
• モバイルデバイス運用時における利用情報の収集機能
• モバイルデバイスの位置情報を取得するGPS機能
• 特定のアプリのインストールを禁止する機能やカメラなどの機能を制限する機能

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MDMのメリット

MDMには、次のようなメリットがあります。

デバイス紛失・盗難時の情報漏えい防止

モバイルデバイスの紛失・盗難事故は決して他人事ではありません。いつ生じるかわからない事態として備えておかなければならないことです。MDMに備わる、GPS機能によりデバイスが今どこにあるのかを地図上で確認したり、遠隔ロックやリモートワイプ機能を活用したりすれば、情報漏洩事故を防止でき、企業が持つ大切なデータを守ることができます。

不正なアプリのインストール・利用の抑制

従業員がモバイルデバイスを利用している際に、便利だから、個人で楽しみたいからなどの理由で自らアプリをインストールするケースは少なくありません。しかし不要なアプリをインストールすることは、ウイルス感染やデバイス不具合、業務効率低下の恐れがあるため、避ける必要があります。
MDMでは不要なアプリやカメラなどの特定機能の利用やインストールを制限し、管理者が許可したアプリ・機能のみを利用可能にする設定が可能であるため、モバイルデバイスの安全な利用や業務効率化を実現します。

不正サイトへのアクセスを未然に防止

MDMでは不正なWebサイトなどの閲覧を制限する機能も備わっているため、ウイルス感染リスクを未然に防止できます。業務に必要のない情報閲覧を禁止することにより、従業員の業務効率化と生産性向上にも寄与するものと考えられます。

モバイルデバイス管理の効率化

MDMには、遠隔から指定のモバイルデバイスに対して一括でセットアップやアプリのインストールなどの設定が可能です。そのため、一台一台、手作業で設定する手間を省くことができ、管理の効率化につながるメリットがあります。

MDMのデメリット

一方で、MDMには次のようなデメリットが生じることがあります。

過剰な機能制限による使い勝手の低下

MDMでは、不要なアプリのインストールや機能、Webサイトの閲覧などの制限をかけられる機能があるとお伝えしましたが、過度に制限しすぎると、利用する従業員側の使い勝手を低下させる恐れがあります。業務で必要なアプリを制限してしまうといった事態になると、業務に支障をきたしてしまいます。

また、セキュリティの観点から厳格すぎる利用制限をしてしまったり、パスワードや承認プロセスを複雑に設定しすぎたりすると、セキュリティは高まる一方で従業員に不便な印象を与えてしまうので、工夫が必要です。

従業員のITリテラシー研修の必要性

MDMは、確かに情報漏洩や不正利用を防止したりする利便性は高く、便利ではありますが、利用者側の意識も重要です。いくらMDMで安全に管理していても、利用者である従業員のセキュリティやコンプライアンスを守る意識が甘ければ、MDMの導入メリットを十分に享受できなくなってしまいます。導入前後に従業員の研修を実施し、モバイルデバイスのITリテラシーやセキュリティ意識を向上させることも重要です。

また、MDMを管理運用する立場の人員のMDMの操作方法やセキュリティ意識なども教育の必要があります。それらの研修に手間とコストがかかる点は、デメリットととらえられることもあるかもしれません。

MDMのデメリットを回避するにはデバイス管理を効率化するLCMサービスの利用を

MDMのデメリットを回避するためには、MDMを活用したモバイルデバイスの管理を外部委託する方法が一つに考えられます。一般的には、MDMサービスと呼ばれるものですが、近年はさらにサービス範囲が広いMDMサービスを含めたLCMサービスも出てきました。LCMサービスの利用も検討しましょう。

モバイルデバイス管理を外部委託する方法とは？

自社でMDMを運用管理することもできますが、モバイルデバイス管理全般を外部委託することもできます。MDMサービスと呼ばれ、MDMの運用管理を代行してくれます。しかし、サービスとして提供されている場合は、ただ単にMDMを代わりに運用するだけでなく、モバイルデバイスの調達から廃棄までのライフサイクル全体に渡って管理するLCMサービスとして展開されていることが多くあります。

LCMとは「Life Cycle Management」の略で、主にPCやスマートフォン、タブレットなどのモバイルデバイスのライフサイクル全体を管理する概念を指します。LCMサービスとは、企業のPCやスマートフォン、タブレットなどのモバイルデバイスのライフサイクル全体の管理とは「調達→設定→運用保守→廃棄」の4つの工程を通じて管理するサービスです。

LCMサービスはMDMのデメリットをカバーできる理由

LCMサービスは、自社でMDMを運用する際のデメリットを次のようにカバーできます

• プロが管理を行うため過剰な機能制限などを防止できる
  LCMサービスにおけるモバイルデバイス管理は、MDMを使用するのはもちろんのこと、専門知識を有するプロが適切なMDM運用を実現するため、過剰な機能の利用制限を防止できます。自社で運用管理するよりも、従業員の利便性を損なわず、それでいて安全安心に利用することができるでしょう。
  
  
• MDM運用管理者の教育コストの削減
  MDMの運用管理を外部委託すれば、自社内で運用管理する人員の教育が不要になります。教育コスト削減につながるでしょう。

LCMの必要性

LCMサービスは、単なるモバイルデバイス管理に留まらず、モバイルデバイスを、ライフサイクル全体を通じて管理するサービスです。調達から実施することから、自社に最適なモバイルデバイスの導入が可能になり、設定や保守運用、廃棄に至るまで、適切な管理が可能になります。

ただ運用保守だけを行っていたのでは、機器の入れ替えや故障への対応が十分ではなくなるでしょう。LCMは、100台、1,000台以上といった大規模なモバイルデバイスの導入になるほど、重要度を増していくと考えられます。

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まとめ

MDMは、モバイルデバイスを運用管理する際に役立つさまざまな機能を備えており、モバイルデバイスを業務利用する際には欠かせないシステムといえます。一方で、自社運用がむずかしいケースもあるため、その場合はLCMサービスを利用するのも一案です。

MXモバイリングがご提供する「LCMサービス」は、モバイルデバイスなどの導入を企画・運用設計からキッティング、保守、廃棄まで一貫して対応することによって、利活用・運用管理をトータルでサポートします。

MDMの運用デメリットや課題解決のお手伝いをさせていただきます。

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