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eSIMとは?SIMとの違いやメリット・デメリットをご紹介

近年、スマートフォンの利用に関して「eSIM」という言葉を目にすることが多くなりましたが、その大きな背景には政府によってeSIMの活用が推奨されていることにあります。eSIMとは何か、これまでのカード型のSIMと何が違うのか、メリットやデメリットもあわせて解説します。
目次

目次[非表示]

  1. 1.eSIMとは?
    1. 1.1.カード型のSIMとの違い
  2. 2.eSIMが注目されている背景
  3. 3.eSIMのメリット・デメリット
    1. 3.1.メリット
    2. 3.2.デメリット
  4. 4.まとめ
    1. 4.1.関連コラム
    2. 4.2.関連サービス
    3. 4.3.関連資料ダウンロード

eSIMとは?

eSIMとは、すでにスマートフォン端末の内部にSIMが内蔵された、スマートフォンと一体型になっているSIMのことを指します。

SIMとは、契約者情報やキャリア回線情報などが書き込まれたICチップのことで、スマートフォン端末に差し込むことにより、通信キャリアを通じたネットワーク通信が可能になります。
現在は差し込み式のカード型のSIMカードがよく利用されていますが、eSIMも同様に、契約者情報やキャリア回線情報をICチップに書き込むことでSIMとして機能します。


カード型のSIMとの違い

eSIMは、SIMカードとはどのような違いがあるのでしょうか。
大きな違いは、SIMカードはユーザーが物理的にSIMを端末に差し込むタイプで、eSIMは差し込まないという点です。また、eSIMはオンラインで契約者情報やキャリア回線情報などのプロファイルを端末に書き込める点があります。
さらにeSIMは、一つにつき2回線利用することができます。これにより物理的に2枚のSIMカードを差し込んで利用する「デュアルSIM」と同等となります。


eSIMが注目されている背景

eSIMは、もともと産業機器の分野で開発され、利便性の高さから利用が進んでいました。そして近年、eSIMが一般消費者のスマートフォンにも利用推進されています。
この消費者にも浸透してきた背景には、日本政府が普及を推進していることが大きく影響しています。

eSIMはオンラインで事業者がプロファイルの書き変えなどができることから、ユーザーが携帯キャリアの事業者の変更の際に、スムーズに手続きできるようにすることによって、通信業界において公正競争環境が確保できます。さらに、訪日外国人観光客をより一層迎え入れたい日本としては、訪日外国人観光客の利便性の向上にもつながります。

こうしたねらいを背景に、総務省は2021年8月10日に「eSIMサービスの促進に関するガイドライン」を公開しました。これはeSIMの促進に向けて、電気通信事業法の規定に基づき、基本的な考え方と事業者がeSIMを提供する際に留意すべき事項をまとめたものです。これにより国内ではeSIMの普及が促進されています。


eSIMのメリット・デメリット

eSIMにはメリットが多い一方で、デメリットとなる課題もあります。両方を確認していきましょう。


メリット

  • オンライン手続きが可能であるため、キャリア乗り換え時のSIMカード差し替え等の手間が削減される
  • 1台のスマートフォンで2回線のネットワークが利用できる「デュアルSIM」契約が可能
  • 海外で利用しやすい

eSIMの大きなメリットとして、先述の通りSIMカードの差し替えなどのユーザー側の手間がなく、オンラインでキャリア変更が可能である点が挙げられます。企業が従業員へ配布している複数台の端末をまとめてキャリア変更したい際などには、大幅に手間と時間の削減になります。また、2回線利用できることもSIMカードと比べたメリットです。
さらに、日本人が海外に旅行や出張などで赴く際には、従来であれば、現地対応のSIMカードを準備して利用することも多くありましたが、eSIMであれば設定を行うことができればSIMカードの準備等も不要であり、海外利用のハードルも下がります。


デメリット

  • 自身でオンライン手続きをする必要が生じることもある
  • 対応している通信会社、機種が限定される

デメリットとしては、オンラインでの機種変更やキャリア乗り換えなどが容易である一方で、オンラインで自力で手続きしなければならないことも多くなっています。オンライン手続きが不慣れな人にとってはかえってハードルが高くなることもあるでしょう。
現時点では、対応している通信会社、機種が限定される点も課題です。


まとめ

eSIMは、国が推進していることもあり、今後も対応する通信キャリアは増えていくと考えられます。そのメリットを享受できるケースは多いと思われますので、ぜひ企業としてスマートフォン端末を日々活用している場合には、eSIM対応を検討するのも一つの方法です。


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